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立教大学　アドミッションポリシー

学部名・学科名・コース名 アドミッションポリシー
文学部 教育目的

世界の多様な文学・言語・文化・歴史・思想・教育に関するテキストや事象に触れることを通じて、幅広い人文的教養と深い人間理解に裏打ちされ、主体的な批評精神をもって社会に貢献できる人間を育てる。

教育活動

教育内容
学部共通のカリキュラム
広く複合的学問体験を持たせ、学生各自の学問的関心を喚起し、その知的主体性を涵養するために、全学科・専修共通の「基幹科目」を展開すると同時に、全学共通カリキュラムの履修を義務づけている。また、卒業後の将来や自らの人生と人文学との関係を見つめさせる「職業と人文学」を2年次必修で課し、3年次・4年次には「インターンシップ」科目を選択できるようにして、学習と実生活を有機的に結び付けるように促している。

学科・専修のカリキュラム
各学科・専修のカリキュラムは、基礎的な知識・研究方法の習得のための入門講義・入門演習と、それぞれの領域に存在する諸問題について深く探究する講義・演習より構成されている。各学科・専修の講義科目の大半は、文学部の全学生が履修できるように開放されている。

キリスト教学科
キリスト教の歴史と文化について広く深く理解し、宗教と社会の関連性を洞察できる能力を身につける。「入門演習」「キリスト教学基礎演習」では、キリスト教学の多様な領域（歴史・文化・思想など）の基礎を学ぶ。「キリスト教学講義」は、キリスト教という現象を広くかつ多角的に学ぶ基礎的講義群と、各領域についての知識をより専門的に深めていく専門的講義群とから構成されている。さらに、特定のテーマに関して自ら積極的に調査・研究する「演習」、机上の知識を批判的に見直す「フィールドワーク」、外国語文献を精読する「文献講読」を通して、講義で得た知識を応用的に展開させていく。

文学科
言葉や文化・文学に対する理解を深めるとともに、文章や口頭による発信能力の養成を重視している。英米文学専修、ドイツ文学専修、フランス文学専修、日本文学専修、文芸・思想専修の5つの専修から成り、専修ごとに入学者選抜を実施している。

[英米文学専修]
英語の理解力・運用能力を鍛えるとともに、英語圏の多種多様な文化・文学に親しみ、広く深い理解を持つことをめざす。

[ドイツ文学専修]
ドイツ語の理解力・運用能力を鍛えるとともに、ドイツ語圏の多種多様な文化・文学に親しみ、広く深い理解を持つことをめざす。

[フランス文学専修]
フランス語の理解力・運用能力を鍛えるとともに、フランス圏の多種多様な文化・文学に親しみ、広く深い理解を持つことをめざす。

[日本文学専修]
古代から近・現代に至る日本の言語・文学・文化について広く深く学ぶ。日本文学と関わりの深い中国文学・思想に関する科目も設けている。

[文芸・思想専修]
古今東西の文芸・思想分野について広く深く学ぶとともに、自分の考えを自分の言葉（詩・小説などの創作を含む）で発信する力を身につける。

史学科
世界史学専修、日本史学専修、超域文化学専修という3つの専修から成り、特定の文化的価値に縛られない自由な立場で私たちの拠って来たる所＝「基層」を深く理解しようと努める。専修への所属は、2年次に選択する演習によって決定する。
日本史学専修では日本に関する史料に基づく歴史研究の手法および発想を学ぶ。世界史学専修では大陸世界と海域世界の史料に基づく歴史研究の手法および発想を学ぶ。超域文化学専修ではフィールドワークに基づき、文化・社会・環境の相互関係を解明する研究手法および発想を学ぶ。

教育学科
教育学および教育事象について広く深く理解し、幅広い学問領域を総合的に学習するために、教育心理学、教育社会学、教育史、教育哲学などの教育諸科学分野を扱う専門科目を展開するとともに、学生それぞれの関心に応じて学べるように、多彩な科目を用意している。
3年次には、教育学専攻課程と初等教育専攻課程のいずれかの専攻課程に進む。教育学専攻では、3年次の必修科目である「演習」を足場として、特定の専門領域から教育学をより深く学ぶ。また、初等教育専攻では、小学校教員免許取得に必要なすべての科目を履修することができ、教員養成のための勉学が中心となる。

指導体制
入門演習、演習などの少人数授業を設けて、きめ細かな指導を行っている。
オフィスアワーやアドバイザー制度により、すべての専任教員が学業その他についての学生の相談に日常的に対応している。
卒業論文・制作履修者に対しては、専任教員による演習形式の指導（卒業論文指導演習）や、個別面談による指導を行っている。
教員研究室近くに学生の自由研究スペースを設け、学生相互の学びや学生と教員の協働を可能にしている。
大学院生をティーチング・アシスタント（TA）として起用し、学部学生に対する行き届いた指導を行っている。
指導法
学生の自主性・主体性を重視し、自ら問題を発見してそれを解決する経験を積ませ、その能力を育てることを指導の基本としている。
すべての学科・専修の概説科目を1年次に履修可能とし、多様な問題の存在に早くから気づくことができるように配慮している。
すべての学科・専修の講義科目を横断的に履修する場合の研究テーマを具体的に例示し、学生の視野の拡大に資している。
卒業論文・制作で、所属学科の領域を超える問題に取り組む希望がある場合は、所属学科・専修以外の専任教員の指導を受けることが可能である。
入学者に求める知識・技能・態度・体験

知識
高等学校を卒業するのに必要な単位を修得済であること、もしくはそれと同等の知識を有すること。

技能
授業を理解し、調査・分析・発表・討論を行うために必要となる日本語の能力を有すること。コンピューターの基本ソフトをある程度操作できることが望まれる。

態度
文化の差異・性別・しょうがい等に対して偏見をもたず、さまざまな文化背景・生活体験を有する人たちと良好な人間関係を構築し、協働的に活動できる素地があること。また、言語・芸術など人間の営為全般に関する興味・関心があり、それを学問的に探究する志を有すること。

体験
これまでの体験の意味を深く考え、それを今後に生かしていこうとする気持ちを持つことが望まれる。体験の内容は問わない。

入学前学習

指定校推薦入学・関係校推薦入学合格者に対しては、推薦図書に関する読書感想文の提出を求めるとともに、REO（Rikkyo English Online）を使った英語の自主学習を推奨している。
異文化コミュニケーション学部 教育目的

高度な言語能力とともに幅広い知識と国際的教養を備え、複眼的な視点から多文化共生社会の進展に貢献できる人材を育成します。

教育活動

教育内容
1年次から2年次にかけて「全学共通カリキュラム」と連動しつつ、「基礎演習」、「ことばと人間」、「コミュニケーション入門」、「言語学入門」、「地域・文化研究入門」等を通して、論理的思考力、自己表現力、コミュニケーション力、さらに言語の背後にある地域と文化に対する知識と教養を高めると同時に、各言語の「コミュニケーション・セミナー」によって、英語及びもう1言語の運用能力を育成します。その成果を「Cultural Exchange」、「海外留学研修」で更に向上させた後、3、4年次の2年間で、異文化コミュニケーション領域、複合地域文化領域、言語教育領域について、専門演習等を中心として系統的に学ぶことができます。

指導体制
アドバイザーおよびオフィスアワーを導入しており、学生が常時相談できます。
「基礎演習」は約20名、「専門演習」は4名～6名、「コミュニケーション・セミナー（言語科目）」はすべての言語において少人数で展開します。
2年次後期に半期間、学生全員を対象とした「海外留学研修」を実施しますが、その準備・指導は学部留学準備室を中心として、1年次入学直後から留学終了時まで継続的に行います。留学先は、英語圏、ドイツ語圏、フランス語圏、スペイン語圏、中国語圏、朝鮮語圏のなかから選択できます。
立教大学で学ぶ留学生等との交流を通して、体験的に学ぶ学習プログラムを設置しています。
GPA(Grade Point Average)制度を導入し、海外留学研修対象奨学金の選考、交換留学生の選出などに利用するとともに、成績不良者への助言等にも生かしています。
学期ごとに学部独自の授業アンケートを行うとともに、全教員による授業報告会などを通し、指導法の改善、授業内容の改良に努めています。
指導法
「基礎演習」や必修部分の「コミュニケーション・セミナー」などは、統一シラバスによって、学部の教育目標の徹底を図っています。
講義科目を除いて、多くの科目で少人数制を導入し、学生と学生、学生と教員のコミュニケーションを活発化するとともに、ディスカッションを重視した授業を行っています。
教室内での授業を重視するとともに、「海外留学研修」など、体験を含んだ学習も積極的に取り入れ、自立を促す教育にも力を入れています。
卒業研究を必修とすることで、学部で学んだことを体系化する場を設け、そこでの指導を通して、実社会に対応できる能力を鍛える機会を提供します。
入学者に求める知識・技能・姿勢・体験

知識
高等学校における外国語（英語）科目、国語科目、地理歴史公民科目の内容を理解していることが必要です。また、芸術、数学、理科などの科目にも関心を持っていれば、なお理想的です。

技能
コンピュータの基本操作をマスターしていることが望まれます。英語は学部必修となりますので、高等学校での、英語Ⅰ、英語Ⅱ、オーラル・コミュニケーションⅠ、オーラル・コミュニケーションⅡ、リーディング、ライティングについて、十分に習得していることが必須です。

姿勢
高い倫理性を持って、異なる文化・性別・しょうがい等に対しての偏見を持たないように努め、様々な文化背景・生活体験を有する人たちと良好な人間関係を構築し、協働的に作業ができる素地があることが望まれます。また、社会や世界の現象に関心を抱き、それらを複眼的な視点から考えて問題を引き出し、その問題に取り組んでいこうとする意欲と志を持っていることが必要です。

体験
海外体験のあるなしは問いません。人間とは何かといった問題、人と人とのコミュニケーションのありかた、自文化と異文化の相違といったことに興味や関心を持っていれば十分です。

入学前学習

指定校推薦入学・関係校推薦入学・アスリート選抜入試・自由選抜入試・外国人留学生入試合格者に対しては、 REO(Rikkyo English Online)を使った英語の自主学習の機会を提供しています。また同時に推薦図書を選定し、入学前の読書を推奨しています。指定校推薦入学・関係校推薦入学対象者には、日・英両言語による課題図書を選定し、レポートを課します。
経済学部 教育目的

幅広い視野と柔軟な頭脳をもって変動する経済社会に対応できる、自立的な思考能力をもった人材を育成します。
具体的には以下のような能力を有する人材を育成します。
国際社会に通用する専門的知識と教養を身につけている。
経済現象を歴史的・理論的に考察することができる。
現実の問題を発見し、分析し、解決に取り組むことができる。
経済・経済政策・会計に関する情報処理を行うことができる。
教育活動

教育内容
学部共通
初年次教育の柱として「基礎ゼミナール1・2」および「情報処理入門」、「情報処理入門2」が設置されています。これらは原則的に同一クラス・同一教員が春学期・秋学期連続して担当し、大学における学習方法や情報処理方法について1年次に全員が学びます。また、「インターンシップ」や「海外経済文化研究」などキャリア意識の形成や国際化に対応した授業も設けられています。

経済学科
経済分析・社会経済・国際経済の3コース制を採用し、経済学の諸分野について各自の関心や興味に応じて系統的に学ぶことができます。

経済政策学科
「政策分析概論」、「政策分析演習」などの演習科目や「政策情報処理」などを学ぶことを通して、より実践的な政策立案能力を養成することができます。

会計ファイナンス学科
「簿記」、「中級簿記」、「上級簿記」などを履修することで、会計学を実践的かつ段階的に学びます。また、「金融論」、「証券経済論」など多様なファイナンス関連科目も履修することができます。こうした学習を通じて税理士・公認会計士などの資格取得を促進します。

全学共通カリキュラム
総合大学の特質を反映する多彩な科目群で構成された全学共通カリキュラム科目を履修することで、専門教育の基盤となる基礎的な教養、外国語能力、情報処理能力等を修得することができます。

指導体制
全専任教員がそれぞれの専門に応じてゼミナールを開講します。経済学部のゼミナールは原則的に2年から4年まで3年間継続して履修し、学科や学年を超えて少人数で学びます。
1年生を対象に基礎ゼミナール、情報処理など演習や実習科目を設置し、初年次教育を重視しています。
正課としての「インターンシップ」や「企画講座D（キャリア形成の基礎）」などを通じてキャリア教育を積極的に展開しています。
カナダの大学と提携した「海外経済文化研究」を設置し、正課としての短期留学の制度があり、英語力の育成にも力を入れています。
少人数で起業教育を行なう「企画講座A（立教大発ベンチャー創出実践講座）」や本学卒業生の企業経営者が講師を務める「特別講義1A（卒業生が語る日本の企業経営）」などを通じて実践的な教育を展開しています。
ゼミナール担当教員やアカデミックアドバイザーにより学習面のみならず大学生活全般にわたって相談やアドバイスを受けられる体制を整えています。
大学院進学希望者には4年次から大学院前期課程に開講された講義を受講できる、実質的な飛び級制度の特別進学生制度を導入しています。
税理士や公認会計士などの高度な専門資格や社会調査士など、各種の資格取得を促進する指導と体制をとっています。
指導法
初年次教育の「基礎ゼミナール1」で大学での学習方法を指導し、「基礎ゼミナール2」で経済学や社会問題に関する英語文献を用いて英語力の育成と経済学への関心を高める指導を行なっています。同時に基礎ゼミナールを担当する教員の多くが「情報処理」「情報処理2」も担当し、これらの科目相互の有機的連携を図りながらより効果的な初年次教育を展開しています。
ゼミナールでは高度な専門教育はもちろん、プレゼンテーション、ディスカッション、グループワークなど少人数授業の特性をいかした指導を行なっています。また、ゼミナールは、教員と学生が身近に接する場でもあり、合宿や多様な企画を通じて単なる学問を超えた人生観や社会生活全般にわたった教育が行なわれています。
経済学科のコース制をはじめ、経済政策学科、会計ファイナンス学科においてもより効果的な学習を行なえるようカリキュラムを不断にチェックし、系統的な履修に誘導するカリキュラム編成を行なっています。
入学者に求める知識・技能・態度・体験

経済学部の掲げる教育目的や学習成果を実現するために以下のような知識、技能、態度、体験を有する入学者を求めると共にそれを前提として経済学部教育が展開されています。

知識
経済学に関する特別の知識などは必要がないが、高等学校教育課程の全ての科目に対し真面目に取り組み相応の知識を有している必要があります。また、高い国語能力に加えて、外国語や数学の十分な知識が必要となります。また、社会科学を学ぶ学部であるので歴史や社会などについての水準以上の関心と能力を有していることが望まれます。

技能
日本語および英語などの語学力は習得しておくべき不可欠の技能と考えています。また、社会的な諸問題に関する常識と深い洞察力や感受性も重要な技能と言えます。大学では多くの文献を講読しますので、読書量が多く優れた読解力を身に付けておくことも重要です。

態度
社会問題に深く関心を有する態度がまず必要です。その際、高い倫理観と共に社会的弱者に対する優しい眼差しを有していることも重要なことと考えています。また、大学では多様な文化的背景や生活体験を有する人々と接します。そうした人々と共に学ぶためには偏見や差別意識を有さないことは当然の態度です。豊かな感性と社会常識を持ちながら、様々なことに積極的にチャレンジする意欲のある学生を求めています。

体験
基本的には高等学校で学習や行事に積極的かつ真面目に取り組んできた体験が大事です。その上でスポーツやクラブ活動、生徒会活動、ボランティアなど、何か真剣に取り組んできたことがあればより望ましいことと考えます。

入学前学習

指定校推薦入学・関係校推薦入学・アスリート選抜入試の合格者に対しては入学前に読んでおくべき推薦図書を示し、それについての感想文の提出を求めています。また、REO（Rikkyo English Online）を利用した英語の自主学習の機会を提供しています。
経営学部 教育目的

価値観が多様化し、急変する現代社会において、明確なビジョンと高潔さを有し、持続可能な社会の構築に向けて、経営学に関する専門知識を生かしつつリーダーシップを発揮する人材を育成します。

教育活動

教育内容
中核となるカリキュラムと教育目的

学部共通
1年次より経営学、経済学、会計学、企業倫理の基本的知識を得る科目を学びます。また、1年次より少人数の基礎的な演習科目で学び、2年次より3年間にわたり専門分野に関する演習科目で学びます。さらに、全学共通カリキュラムで開講されている多様な科目を履修し、専門分野の枠を超えた幅広い知識と教養を身につけるとともに、外国語（英語に加えてもう１言語）運用能力と情報処理能力を身につけます。

経営学科
ビジネス・リーダーシップ・プログラム（BLP）の関連科目を通して、リーダーシップを涵養します。

国際経営学科
バイリンガル・ビジネスリーダー・プログラム（BBL）の関連科目を通して、英語で経営学を学ぶことができるレベルの英語コミュニケーション能力を育成します。

専門分野
両学科の学生とも経営学の専門領域について幅広く、かつ系統立てて学ぶことができます。なお、国際経営学科の専門科目の70%は英語で講義される科目です。

指導体制
アカデミックアドバイザー（担任）制を導入しており、学業や大学生活について常時相談できます。
GPA（Grade Point Average）制度を運用しており、成績優秀者を表彰するとともに、成績不良者への助言を行っています。交換留学候補者を選出する際にもGPAを活用しています。
演習科目は15名から20名程度、BBL関連科目は25名以下など、少人数で展開する授業科目が多いことが特徴です。
2年次から専門分野の演習を履修でき、4年次には卒業論文の執筆を選択できます。
企業人による講義やインターンシップなど、企業の方々との交流を通して経営全般について学ぶことができます。
英語で開講される科目については、数多くの留学生とともに学習できます。
優秀な上級生をスチューデント・アシスタント（SA）、大学院生をティーチング・アシスタント（TA）として活用し、一人ひとりの学生に指導が行き届くように心がけています。
学部内評価委員会、外部評価委員会を定期的に開催し、指導の在り方についてフィードバックをいただき、指導法の改善に努めています。
指導法
実践的な課題について、少人数でのグループワーク、プレゼンテーションなど行うなど、学生主体のプロジェクト活動を導入しています。これらの科目では活動を振り返る省察を重視しています。
数多くの授業科目において、筆記試験だけでなく、プレゼンテーション、レポートなど様々な要素を評価に取り入れています。
外部のビジネス・コンテスト等に参加することを授業の目的の一部としている科目もあります。
入学者に求める知識・技能・態度・体験

本学部の教育目的に賛同し、以下のような知識・技能・態度・体験を有する入学者を前提として、学部教育を展開します。

知識
高等学校の卒業に必要な単位を修得済みか、修得する見込みであり、経営学を学ぶうえで必要となるレベルの日本語（国語）の力を有している必要があります。これに加え、「日本史」「世界史」または「数学」のいずれかについて秀でた力があることが望まれます。

技能
コンピュータの基本的なソフトをある程度操作できることが望まれます。英語に関しては、両学科ともセンター入試において少なくとも80%以上の正答率を獲得できる程度の英語力があることが望まれます。国際経営学科に入学を希望される方は、少なくともGTEC for STUDENTS 600点以上、TOEIC 500点以上、実用英語技能検定2級のいずれかを取得していることが望まれます。

態度
異なる文化・性別・しょうがい等に対しての偏見が少なく、様々な文化背景・生活体験を有する人たちと良好な人間関係を構築し、協働的に作業ができる素地があることが望まれます。また、経営学あるいはリーダーシップ教育に関する興味・関心があり、学問的に探求する志を有していることが必要です。

体験
これまでの生活においてグループ・ワークを数多く体験していることが望まれます。高等学校における生徒会活動、クラブ活動、行事実行委員会活動などを経験するだけでなく、学校外の地域活動やボランティア活動を体験しているとさらによいでしょう。国際経営学科の場合でも、海外への渡航歴はなくても問題ありませんが、学外における英語活動（例　英語ディベート大会、英語スピーチ大会）に積極的に出場した経験があると望ましいです。

入学前学習

本学のREO（Rikkyo English Online）を活用して英語の学習に取り組むとともに、経営学部推薦図書リスト（指定校推薦入学・関係校推薦入学・アスリート選抜入試・自由選抜入試・帰国生入試合格者に送付）から読みたい本を選んで読むことをお奨めします（とくにレポートを提出する必要はありません）。
理学部 教育目的

教育と研究を通じて「科学の専門性を持った教養人」を育成します。 具体的には、
科学の専門知識を持ち、専門分野を中心とした領域での課題解決能力を発揮する人材、
これらの知識や能力を大学院教育によってさらに高度に発展させようという人材、
加えて、
自信と誇りを持って社会に出て、大学で学んだ科学的考え方を活用できる人材、
の育成をします。

教育活動

教育内容
全学共通カリキュラム
全学共通カリキュラムで開講される多様な科目を履修することにより、専門分野の枠を超えた幅広い知識と教養を身に付け、広い視野に立って課題を発見し、それを解決する能力を養います。

学部共通
[理学とキャリア（SAL1）]
「キャリア」を「生き方、道の選択」の意として捉え、本学理学部卒業生、理系企業の研究者や人事担当者などによる多彩な講演をもとに、今の自分自身を見つめ直し、将来について考えるきっかけを得ます。さらに、大学時代のすごし方や理学部で学ぶことの意味についてより深く考察します。

[理数教育企画（SAL3A）]
主に豊島区内の小中学校に対して「理数教育の企画立案とその実践」を行い、課題発見力・企画力・企画実行力を養成します。

[科学英語]
科学に特化した英語に触れ、専門分野の英語論文を読む・書くことを学びます。また英語でのプレゼンテーション能力も養成します。

数学科
1年次春学期に「数学入門」、「微分と積分入門」、「計算機入門１」を学ぶことにより、高校数学から大学で学ぶ数学へとゆるやかに移行していきます。1年次から3年次においては、「代数」・「解析」・「幾何」という数学を支える3本柱に沿い、講義とともに演習を行うことで確実な習得を目指します。同時に、計算機・情報数学にまつわる講義・演習を履修し、プログラミングの基礎や暗号理論などを学ぶことができます。大学院進学を考えている学生や、進んだ内容を学びたい学生は2、3年次に少人数制の「数学セミナー」を選択することができます。4年次には、3年次までに学んだ基礎的な知識をもとに、自分の志望する分野の教員のもとで卒業研究を行い、専門的知識を深く掘り下げ、学問の面白さに触れます。

物理学科
1年次春学期の「物理の学び方」と「物理入門ゼミナール」により、大学における物理の学び方に慣れることができます。物理学の基礎的な学問である古典力学・電磁気学を1年次・2年次で学び、それらを基礎として発展した統計力学・量子力学を3年次に学習します。それらの学問の理解に必須となる数学（微分積分、線形代数、物理数学）も並行して学習します。基幹的な科目には全て「演習」の時間を設け、自らの手で問題を解くことにより、各科目をより深く理解することができます。1年次～3年次における実験科目により、現代の物理学の研究に必須であるコンピュータをはじめとした基礎的な実験技術を学びます。3年次までに学んだ知識・技術を元に、4年次の卒業研究では最先端の研究の一端を経験します。

化学科
化学の3本の柱である物理化学、無機・分析化学、有機化学を1年次～3年次に系統的に学びます。化学の基礎の理解に必要な数学（微分積分、線形代数）を1年次で、物理学（力学、電磁気学、量子力学）を1、2年次で学びます。基幹的な科目には全て「演習」の時間を設け、自らの手で問題を解くことにより、各科目をより深く理解することができます。1年次～3年次における実験科目により、現代の化学の研究に必須である基礎的な実験・計算技術を学びます。3年次秋学期には、学生実験と研究の橋渡しとなる、研究に近い条件での実験を行います。3年次までに学んだ知識・技術を元に、4年次の卒業研究では最先端の研究の一端を経験します。

生命理学科
1年次には生命科学に関連の深い生物学、化学の基礎的な科目を中心に学習します。2年次以降には、分子科学に立脚した現代の生命像を理解するため、「分子生物学」「生物化学」及び「分子細胞学」を集中的に学びます。また日々進歩する生命科学の現状や応用技術の可能性など、生命科学の最先端を学んでいきます。3年間を通して実験に取り組み、生命科学分野の研究に必須な実験技術を身につけるとともに、講義で学んだ知識をより確かなものとします。またコンピュータ処理の手法なども学びます。4年次にはこれまでに学んだ事柄の集大成として、各研究室に所属して卒業研究に取り組み、総合力、課題解決能力を身につけます。

指導体制
専任教員1名あたり1学年の学生数5～6名の少人数教育を行っています。
アドバイザーおよびオフィスアワーを導入しており、学生が常時相談できます。
学習支援室を設け、学習上の諸問題を上級生や先輩に相談できる機会を提供しています。
演習科目と実験科目は教員および大学院生のティーチングアシスタント（TA）を複数配置し、一人一人の学生に指導が行き届くような環境を用意しています。
コンピュータ室および実験室を開放し、講義時間以外での自習ができる環境を提供しています。
自分の専門に隣接する分野の科目を用意し、理学的教養を学ぶ機会を提供しています。
基幹的な科目については主な教科書・参考書・演習書が図書館に蔵書されています。毎年蔵書数を増やし、学生が参考書などを購入する際の参考となる環境を用意しています。
4年次の卒業研究・数学講究（応用数学講究）では、一人の教員あたり5～6名程度の学生が1年間にわたり実験的・理論的な課題に取り組み、主体的に学ぶ力、課題解決能力、発表力をのばすための訓練を行っています。
指導力向上のための教員研修（FD）を原則月に2回実施し、指導力の向上に日々努めています。
指導法
基礎を重視した講義・実験・実習・演習を交えた体系的カリキュラムで、専門とする科学を系統立てて学習します。
実験科目では全ての課題にレポートの提出を義務づけ、科学的な理解を深めるだけでなく、文章作成技術も合わせて指導しています。
学生自らが課題設定をして企画・実行する活動を導入している科目もあります。
筆記試験やレポートだけでなく、プレゼンテーションを重視した科目もあります。
大学院科目の早期履修制度や学部・大学院共通科目を通じて、先端の研究に触れる機会を設けています。
入学者に求める知識・技能・態度・体験

知識
数学科
高等学校での1)数学Ⅰ、数学Ⅱ、数学Ⅲ、数学A、数学Bの内容を理解していることが必要です。

物理学科
高等学校での2)物理基礎、物理、および1)数学Ⅰ、数学Ⅱ、数学Ⅲ、数学A、数学Bの内容を理解していることが必要です。

化学科
高等学校での3)化学基礎、化学、および1)数学Ⅰ、数学Ⅱ、数学Ⅲ、数学A、数学Bの内容を理解していることが必要です。2)物理基礎、物理の内容を理解していることが望まれます。

生命理学科
高等学校での4)生物基礎、生物、もしくは3)化学基礎、化学、もしくは2)物理基礎、物理、および1)数学Ⅰ、数学Ⅱ、数学Ⅲ、数学A、数学Bの内容を理解していることが必要です。

注
1）旧課程履修者は 数学Ⅰ、数学Ⅱ、数学Ⅲ、数学A、数学B、数学C
2）旧課程履修者は 物理Ⅰ、物理Ⅱ
3）旧課程履修者は 化学Ⅰ、化学Ⅱ
4）旧課程履修者は 生物Ⅰ、生物Ⅱ

技能
コンピュータの基本操作をマスターしていることが望まれます。英語の読み・書きは大学における専門分野の学習・研究活動には必須ですので，高校レベルの英語を充分に習得していることが必要です。また，論理的思考力、および、発表やレポート作成を行うための充分な日本語能力を有していることが望まれます。

態度
高い倫理性を持って、異なる文化・性別・しょうがい等に対しての偏見が無く、様々な文化背景・ 生活体験を有する人たちと良好な人間関係を構築し、協働的に作業ができる素地があることが望まれます。また、自然に対して真摯に向き合い、自然界に存在する「不思議さ」を常に探求し真理を求める志を持つことが必要です。

体験
日常の生活において自然現象に興味を持ち、自然の「偉大さ」「不思議さ」に触れ、それらを理解しようという努力をした経験を持つことが望まれます。

入学前学習

指定校推薦入学・関係校推薦入学・アスリート選抜入試・自由選抜入試合格者に対しては、入学前にオリエンテーションを実施し、入学前課題を課しています。また、REO（Rikkyo English Online）を使った英語の自主学習の機会を提供しています。
社会学部 教育目的

あたりまえにとらわれない柔らかな感性で社会に学び、「発見・分析・提言」できる、他者への想像力を豊かにもった人間を育てます。
※新入生がもっている社会的カテゴリーを緩やかに崩し、あたりまえ（常識）にとらわれることなく、社会の現場から広く直接に学ぶことを社会学教育のスタートとします。ここから社会学教育の中核である「発見・分析・提言」の学習・研究過程へと進み、最終的には「他者への想像力が豊かな人間」を育て、社会へ送り出すことが本学部における社会学教育のめざすところです。

教育活動

教育内容
【発見】：3学科共通の1年次必修科目「基礎演習」、「社会学原論1・2」、「社会調査法1・2」を通して、【発見】への動機付けをおこない、社会に生起している問題を見いだし、現場の視点を大切にして整理・把握できる力を育てます。
【分析】：社会調査によって得られたデータが社会・文化・メディアの各面にどのような意味を持つか考察し説明することができる力を育てます。必修科目である「社会調査法3」など社会調査関連科目および2年次・3年次の演習科目を中心に専門科目の履修を通して、【分析】の方法を学ぶことができます。
【提言】：4年次に履修する「卒業研究」または「卒業論文」によって研究成果を【提言】へと導く力を育て、学問の世界にとどまらず、研究成果を実践的な【提言】へと展開することをめざします。
全学共通カリキュラムの系統的な履修により、「発見・分析・提言」の過程で必要となる基礎的教養、外国語運用能力、情報処理能力を身につけていきます。
指導体制
全学科
学生が関心に応じた多様な履修計画が可能なように、3学科の専門科目が相互に履修可能なカリキュラムを提供しています。
社会調査の企画・実施・分析の専門的な能力をもつ社会調査士資格（社会調査士資格認定機構による認定資格）が取得できる科目を設置しています。
1年次の導入教育では、高校までの学習態度とは異なる社会学的な問題の発見と分析の方法を身につける機会を与えるため、Project Based Learning方式を導入した基礎演習を実施しています。
社会調査の実習科目を設置するとともに、教員の調査研究活動に参加できるなど、社会調査に参加する機会を提供しています。
実習・演習系の授業ではICTを活用して情報リテラシー、メディア・リテラシーを獲得するためPC教室を使用します。
4年次には、1.学生自身が発見した問題を自分で分析し提言することをめざす「卒業論文」と、2.社会学的な分析のための理論と方法を広く身につけた成果を示す「卒業研究」のふたつのコースを設けています。
アカデミックアドバイザー制を導入しており、専任教員が学修上の相談に応じます。
社会学科
社会学固有の考え方と方法を習得し、身近な人間関係からグローバル化する社会まで多様な問題を理解することができる能力を育てるために、「理論と方法」「自己と関係」「生活と人生」「公共性と政策」「構造と変動」の5つの専門領域を用意しています。
現代文化学科
社会学に加えて文化人類学・環境学・文化論など幅広い視点から現代社会と文化を捉える能力を養うために「都市とコミュニティ」「グローバル化とエスニシティ」「環境とエコロジー」「価値とライフスタイル」の4つの専門領域を用意しています。
メディア社会学科
メディアと情報に関わる理論と調査・取材、実践を系統的に学ぶために「情報社会」「マス・コミュニケーション」「メディア・コミュニケーション」の3つの領域と「メディア実習科目群」を用意しています。
全学的なインターンシップとは別に、メディア企業における実践力を鍛えるためメディア企業に限定したインターンシップを正課として用意しています。
指導法
専門科目を領域に分けてカリキュラムを構成し、系統的な履修計画をたてやすくしています。
演習科目（ゼミ）は少人数で運営され、教員と学生の間だけではなく、学生どうしも活発に議論をおこない、学生が互いに成長することのできる指導をおこなっています。
また、多くのゼミでは合宿形式の学習をおこない、充実したディスカッションの機会を設けています。
入学者に求める知識・技能・態度・体験

知識
社会学に関する知識は特に必要としませんが、高等学校で学ぶ学科目について、はば広い知識を蓄えておくことが大切です。文系学部ではありますが、高校までの数学の考え方を知っていることも望まれます。
　
日本史・世界史を問わず、歴史に関する知識は重要です。とくに近現代史の知識を持っていることが望まれます。
技能
自分の考えを、的確な表現を用いて口頭で発表することや文章にまとめること、さまざまな技法やツールを用いて表現し発信できることが望まれます。
　
そのためにも、パーソナル・コンピュータをはじめ、多様な情報機器や表現手段を使いこなす工夫をすることが望まれます。
態度
社会で生起するさまざまな問題に対する好奇心をもっていることが望まれます。
　
同時に、さまざまな社会的状況に置かれている人々に対して、共感をもって接することができ、他者を理解しようと努める姿勢が望まれます。
体験
日常生活において、社会に生起するさまざまな問題に関心をもち、それを理解しようと努力した経験をもつことが望まれます。
　
異文化体験、ボランティア体験、高等学校内外での活動体験などを通じて、他者を理解する想像力を高める経験をつんでいることも大切です。
入学前学習

指定校推薦入学・関係校推薦入学合格者に対しては、読書課題を提供するとともに、REO (Rikkyo English Online) を使った英語の自主学習の機会を提供しています。
法学部 教育目的

法学・政治学の素養を基礎として、法曹・公務・企業・ジャーナリズム・政治・NPOなど多様な分野でリーダーシップをとり、社会や組織の形成と発展を担うことができる人材を育成します。そのために必要な知識・技能・倫理を総合的に高める教育を実践します。

教育活動

教育内容
3学科共通の中核科目
1年次春学期に、ゼミ形式の「基礎文献講読」と導入科目の「法学入門」「政治学入門」を通じて、4年間の学習の基礎を築きます。
1年次秋学期に、ゼミ形式の「政治学基礎演習」「法学基礎演習」を通じて、専門的な文献を使用しながら、法学・政治学を学習する能力を高めます。
各学科の中核科目
法学科：六法科目（憲法、民法、刑法、商法、民事手続法、刑事手続法）、行政法、国際法、刑事学、法哲学、法社会学などを中心に習得します。
国際ビジネス法学科：六法科目、国際ビジネス法総合、経済法、国際私法、国際経済法、労働法、租税法、知的財産法、英米法などを中心に習得します。
政治学科：現代政治理論、国際政治、行政学、日本政治論、ヨーロッパ政治論、アメリカ政治論、アジア政治論、日本政治史、日本政治思想史、欧州政治思想史、政治過程論などを中心に習得します。
専門分野
講義科目は、所属学科を越えて幅広く受講できます。それを通じて、法学と政治学に関する知識を体系的に身につけます。
少人数の専門演習も、所属学科を越えて幅広く、2年次から受講できます。それを通じて、自分で情報を収集・分析して成果を発表し、議論する能力を身につけます。
少人数の法政外国語演習で、外国語による法学・政治学の教育を受けることができます。
全学共通カリキュラム
言語教育科目を通じて、聞く、話す、読む、書くといった外国語によるコミュニケーション能力を高め、法学・政治学を学ぶ基礎を築きます。
総合教育科目を通じて、法律や政治を学ぶ上で不可欠な幅広い知識と教養、高度な情報リテラシーなどを身につけます。
指導体制
アカデミックアドバイザーやオフィスアワーの利用によって、きめ細やかな学習上の指導を受けることができます。
優秀な上級生をスチューデント・アシスタント（SA）、大学院生をティーチング・アシスタント（TA）として活用し、一人ひとりの学生に指導が行き届くように心がけています。
多種多様な講義形式の授業を展開する一方で、20人程度のゼミ形式の授業を多数開講し、少人数教育を実施しています。
教員の教育能力向上のための研修（FD）を原則として月2回実施し、指導法の改善に努めています。
指導法
学生が自ら課題を発見し、論文にまとめることを重視しています。そのために、演習論文を単位として認めています。
学生の主体的な学習を奨励しています。履修科目にない科目を受講したいという学生のために、自主講座の制度を設けており、外部の教員を招くこともできます。
協定校をはじめとする海外への留学を奨励しています。海外の大学での単位を法学部での学習とみなす単位認定制度や海外研究論文制度などを導入しています。
大学での学習と将来のキャリアをつなげることに努めています。「キャリア意識の形成」という科目を通じて、法学部独自のキャリア教育を受けることができます。また、経験豊富な弁護士が指導する実務家担当演習や、大学院を志望する学生のための特別演習を開設しています。
入学者に求める知識・技能・態度・体験

知識
法学・政治学に関する特別な知識は必要ありません。ただし、法学・政治学を学ぶ上での基礎的な教養である「日本史」「世界史」、あるいは論理的思考能力の基盤となる「数学」のいずれかについて、十分な知識を有することが望まれます。

技能
コンピュータをある程度操作できることが望まれます。また、授業での発表・議論やレポートの作成を行うことができる日本語（「国語」）の能力が求められます。「英語」に関しては、読む、書く、話す、聞くといった能力を高等学校で十分に身につけておくことが必要です。

態度
高い倫理感を備え、異なる文化・性別・しょうがいなどに対して偏見を持たず、多様な人々と良好な関係を構築し、協働できることが望まれます。また、法律や政治をはじめ広く社会に対して関心を持ち、学問的に追求する志を有していることが必要です。

体験
新聞や本を日常的に読む習慣をつけておくことが望まれます。高等学校で生徒会活動、クラブ活動、行事実行委員会活動、ボランティア活動を行うなど、様々な人々と接し、多くの体験をしていることが望ましいといえます。

入学前学習

指定校推薦入学・関係校推薦入学・アスリート選抜入試・自由選抜入試の合格者に対して、REO（Rikkyo English Online）を使った英語の自主学習の機会を提供するとともに、法学と政治学を学ぶ準備として推薦図書リストを配布しています。
観光学部 教育目的

観光関連分野に関する広範かつ高度な学識を有し、諸問題の解決を担う総合的な判断力と論理的な提言力、優れたリーダーシップを備えた有為な人材を養成します。

教育活動

教育内容
学部共通
1年次の必修科目として「観光調査・研究法入門」と「観光概論」を履修します。「観光調査・研究法入門」では約50名ずつのクラスに分かれて、大学での学修に必要な基礎的な技法を実践的に身につけるとともに、調査・研究の基本的な視点と方法を学びます。「観光概論」では、観光に関する幅広い知識と視点を得るために、各分野の専門教員がオムニバス形式で授業を行います。
多様な専門科目を通して観光に関する全般的な知識を身につけると同時に、2・3・4年次の「演習（ゼミ）」での指導等を通して、特定の学問分野から観光を学術的・体系的に研究する視点と方法論を学びます。
2年次から始まる「演習」では、約20名弱の少人数教育により、経営学、経済学、地理学、社会学、人類学、心理学、都市計画学など特定の学問分野を体系的に学びます。
「言語と文化」など、外国語によって行われる授業を提供しています。
「早期体験プログラム」、「言語と文化現地研修」、「観光インターンシップ」などの授業により、現場での体験に基づいた実践的教育を重要視しています。
全学共通カリキュラムの体系的な履修を通して、幅広い学問領域を習得・理解し、外国語運用能力、情報処理能力を身につけます。
観光学科
経営学、経済学、心理学、都市計画学などの視点と方法論から、観光に関する諸問題を学びます。特に「観光産業の経営」や「地域の計画」について専門的な知識と分析方法を学びます。
交流文化学科
社会学、地理学、人類学などの視点と方法論から、観光に関する諸問題を学びます。特に、「異文化交流」や「地域の計画」について専門的な知識と分析方法を学びます。
指導体制
1年次には必修科目「観光調査・研究法入門」を通して約50名ずつのクラスに所属し、それぞれのクラス担任がアカデミックアドバイザーを務めます。
2年次から専門分野の「演習（ゼミ）」を履修することができ、4年次には卒業論文を書くことが推奨されています。
2・3・4年次の「演習」は約20名の少人数クラスで展開しています。
専門科目では、産業界の方々を積極的に講師に迎え、現場の感覚を身につけ、キャリアに対する関心を深めることができます。
海外の大学と学部間協定を積極的に結んでおり、留学や海外への短期訪問など、海外体験を推奨しています。
指導法
「演習（ゼミ）」においては、国内外で積極的に課外活動を行い、観光地などの状況を現場での観察や調査に基づいて理解してゆくことを重視しています。
「演習」においては、各自が課題を見つけ、それに対して独自の調査・研究を実践し、その結果を適切に報告する姿勢と技能を身につけます。
多くの授業科目において、筆記試験だけでなく、プレゼンテーション、レポートなど様々な要素を評価に取り入れています。
入学者に求める知識・技能・態度・体験

知識
観光に関する特別な知識は必要ありません。しかし、高校で履修する科目のいずれかにおいて秀でた力があることが望まれます。また、異文化に対して深い関心があることが望まれます。

技能
コンピュータの基本操作をマスターしていることが望まれます。また、授業における調査、分析、発表、議論のために必要となる日本語の力を十分に有していることが望まれます。

態度
高い倫理性を持ち、異なる文化・性別・しょうがい等に対しての偏見が少なく、様々な文化背景・生活体験を有する人たちとの間で積極的に人間関係を構築し、協働的に作業ができる素地があることが望まれます。

体験
高等学校での授業において、集団での協働作業を体験していることが望まれます。また、生徒会活動、クラブ活動、行事実行委員会活動、ボランティア活動などを体験しているとさらによいでしょう。特に海外への渡航経験は必要ありません。

入学前学習

指定校推薦入学・関係校推薦入学・アスリート選抜入試・自由選抜入試合格者に対しては、入学前課題を課しています。また、REO（Rikkyo English Online）を使った英語の自主学習の機会を提供しています。
コミュニティ福祉学部 教育目的

私たちの学部は立教大学の基本的なポリシーであるリベラルアーツ、健全な市民としての教養に裏打ちされた市民像をその基本に置いています。新しい市民社会はそのような市民によって構成され、創造されるコミュニティというコンセプトを大切にします。社会は様々な立場や考え方、また生活をしていく上での種々の困難を抱えた人々がいて成り立ちます。リベラルアーツの学びは全学共通カリキュラムで体系づけられますが、学部としての共通科目でさらに福祉を基盤とした教養を身につけることになります。
学部のコンセプトである概念は、コニュニティにはマジョリティのグループだけではなくマイノリティの人々がいて成立し、自然な人と人との繋がり、関わりあいが息づく「生活の場」として捉えます。そして「コミュニティ福祉」とはだれもが生活をするコミュニティの中で、一人ひとりの幸せが皆の幸せにつながるという思いです。
人の幸せはその尊厳がいかに大切にされるかということに関係づけられます。学部の基本理念「いのちの尊厳のために」をコミュニティとの関わりの中でとらえ、実際の様々な生活上の困難を抱える人々の幸せを思考し、学びます。
学部では以上の考え方を基盤とした福祉社会の実現を目指し、生活者の視点でその社会の形成に参加・協働出来る人、社会や具体的な制度を考え、人間を考え、家族を考えそして私たちの担うべきものを理解し、具体的な働きが出来る人々を教育し育成します。

教育活動

教育内容
学部は1998年度の学部開設時にはコミュニティ福祉学科という1学科制でしたが、徐々に専門分化し2006年度にコミュニティ政策学科、そして2008年度にはスポーツウエルネス学科が創設され現在3学科体制となっています。3学科体制においても学部創設の理念を受け継ぎ、コミュニティと人を理解し、参加し、皆で人の幸せを追求するという学部の共通コンセプトは変わるものではありません。学科間の壁は可能な限り低く、講義科目においては資格取得とかかわる幾つかの科目を除いては相互履修を可能としています。
コミュニティ政策学科においては、福祉社会実現の基盤としてのコミュニティの構築に関しての学びを深め、「コミュニティ政策学」、「コミュニティ形成学」、「コミュニティ人間学」の学びを核として多数の学科目を配置しています。そして、実証的な社会調査に基づき分析する能力を身につける学びを重視しています。資格としては、現在注目をされている社会調査士資格が取得できるカリキュラムとなっていることも、特筆されます。
福祉学科では主として福祉実践を担う専門職の養成を目的としています。「理論・制度・サービスの理解」「援助の方法・技術の理解」及び両者を統合する場としての「演習・実習による理解」 を体系的に学び、社会福祉士・精神保健福祉士の国家資格取得の受験資格を取得できます。
スポーツウエルネス学科ではスポーツを通じた福祉社会の構築、ウエルネス社会とはどのようなものかを追求します。そこには「健康運動」、「スポーツパフォーマンス」という2つの領域から障がいの有無にかかわらず、全ての人に個人の身体的可能性を探る理論と方法論を学びます。資格としては保健体育教員、障害者スポーツ指導員等の取得が出来ます。迫り来る超高齢社会においてスポーツウエルネスの実践的な学びは究極の福祉の学びともいえます。
「福祉を学ぶことは人を学び、社会を学び、制度を学び」そしてその価値観を社会の中で如何に生かすかということが重要になります。大学の社会貢献の方針には、「個人の尊厳、共生、生命の大切さ」が原理として示されています。このような学びの基盤にある全学共通カリキュラムはコミュニティ福祉学部の創設の理念と重なります。一方でそれが現代の福祉の機能が普遍化・一般化し、一方伝統的な福祉の機能が問われるともいえます。言語教育も含め、国際的にもボーダレスになる時代の福祉をこの学びから深めていきます。

指導体制
3学科とも極めて実践的でフィールドを持つ学びのため、指導は実践を踏まえて実務経験の豊富な教員が担当します。特に福祉学科においては現場での実務経験を持つスタッフが多数在籍し、極めて実践的な指導を可能としています。また福祉現場実習を担当する実習教育室は専任教員を複数配置して教育効果を上げています。社会調査には専任教員が配置され、正課としてのインターンシップには教育・研究コーディネーターを置き教員とチームを形成してきめ細やかに学生を指導する体制を作っています。
また現場で働く卒業生を含めて、現場で福祉の仕事に就いている方々をゲストスピーカーとしてお招きし講義をいただく機会が多くあり、学生の刺激になっています。その他自主的なボランティア活動、アルバイトでもホームヘルパー等の福祉現場実践を積み上げていくことも推奨しています。
その他、学部教育全体に少数のクラスでの指導を大切にしています。フィールドワークが重視され、その意味では学生と教員の距離が近いことも学生の学部教育への満足度に表れています。

指導法
対人援助活動や地域での活動を指導するうえでは、ゼミ形式の学びが重要になります。フィールド型学習として福祉現場実習、福祉ワークショップ、フィールドスタディ、スポーツウエルネスワークショップ等各学科の特長を背景として、体験学習をベースにした指導がなされています。インターンシップは正課として学部共通の科目として置いてあり、卒後の進路にもかかわる重要な学部教育のまとめとしての意味を持っています。それぞれの学習のフィードバックとして総括のレポート集の作成、あるいは報告会を開催して体験学習を通して確実に学びを自分のものにできる指導をしています。

入学者に求める知識・技能・態度・体験

知識
福祉の学びには社会の成り立ち、背景、構造的な理解と知識が必要となります。専門的なことは大学入学してからの学びとなりますが、少なくとも近代の歴史、現代の社会問題などの知識は必要不可欠のものといえます。日頃から新聞や社会評論的な雑誌等を読んでおく程度の努力と、そこから得られる知識を一般的な常識として持っていてもらう必要があります。

技能
文書を書くことは大学での学びを受けるうえで極めて重要な技能といえます。また現代ではマルチメディアを使いこなすことが必然的に求められます。高度なことは入学後の技能の取得となりますが、ワード、エクセル、メールの送受信等ある程度コンピュータの基本ソフトを使えることが望まれます。

態度
福祉は極めて倫理性の高い専門領域です。それは人の尊厳を認め大切にすることから始まります。それは決して人を憐れむ心ではありません。人と社会に対しての理解と相手の立場と心を理解しようとする謙虚な姿勢です。常に自らを反省する態度と、そして相手を愛する心を持ち続けられることを期待します。

体験
入学前にボランティア活動などを経験することは、入学後の福祉の学びにとても意味があります。それは人を支援することの意味とそれが自分にとっての大きな学びになることに気づくからです。また「人と社会との関わり」、「人と人との関係の原理」などについても理解が深まります。それは大学での福祉の学びの基本的な心構えを入学前に自然に身につける有効な方法となります。

入学前学習

新聞から福祉にかかわる記事を常に意識して探し丁寧に読んでください。そして社会のこと、家族のこと、人間のことなどについての興味を持ち、理解をすることを心がけていてください。それが福祉を学ぶモチベーションを高めることに繋がります。
指定校推薦入学・関係校推薦入学合格者に対しては、推薦図書に関する読書感想文の提出を求めるとともに、REO（Rikkyo English Online）を使った英語の自主学習を提供しています。
現代心理学部 教育目的

「人間とは何か」という古くからの根本問題を、心、身体、映像に関するさまざまな学問を通して、サイエンス、フィロソフィ、アートが融合した、現代世界にふさわしい方法で探求できる人材を育成します。

教育活動

教育内容
学部共通
必修科目である「現代心理学入門」と多彩な選択科目群を通じて、「心」「身体」「映像」の3つの視点から、「人間とは何か」という問題へのアプローチに有効な基礎的概念と思考方法を総合的に学びます。さらに、大学全体で展開している「全学共通カリキュラム」の外国語科目により、外国語の実践的な運用能力を身につけ、総合科目により、専門性の支えとなるこの時代の教養を磨きます。

心理学科
1年次に設置された「心理学概説」と「統計法」により、その後の専門的心理学教育に必要な幅広い基礎知識とデータ処理技術の基本を学びます。2年次には「実験調査実習」により、心理学の方法の根幹をなす実験、観察、調査、テストなどを実習形式で体験的に学びます。また「心理学文献講読」を通して、心理学の学習や研究に必要な英語論文の読解力を養います。3年次からは「心理学研究法」という科目群を履修して、高度な研究技法を身につけます。３年次にはまた専門分野ごとに演習科目があり、自らの興味にしたがって、さらに進んだ心理学を学び、研究します。そしてこれらの集大成として、4年次に「卒業論文指導演習」で丹念な指導を受けながら、独自の研究を行い、卒業論文をまとめます。以上のほか、「デザイン心理学」や「犯罪心理学」といった、現代の先端的な研究について集中的に講義する、さまざまな選択科目が展開されており、現代心理学を幅広く学ぶことができます。

映像身体学科
1年次に設置された必修科目「入門演習」により、大学で学ぶために不可欠なスキルをはじめ、映像と身体をめぐる思考と表現について基本的な考え方や基礎的な知識を幅広く修得し、併せて各自の問題関心を培います。2年次春学期に選択履修する「基礎演習」により、3・4年次の専門演習の前提となる発想、知識、技能、態度などを修得します。3年次からは、1・2年次までの準備的・基礎的な学習を踏まえてさらに深く探究する選択科目「専門演習」の1つまたは複数のクラスを履修することができます。「専門演習」では、各クラス独自のプログラムで2年間継続的かつ系統的な指導を受け、その成果を卒業論文または卒業制作に結実させることを目標とします。以上と並行して、「身体社会論」、「映像社会論」など、科目によって1年次秋学期から選択履修できる多様な専門科目が展開されており、映像と身体、そして両者の関係について広く深く学ぶことができます。

指導体制
心理学科専任教員の専門領域は、基礎的心理学分野から応用心理学分野、臨床心理学分野に及び、幅広く心理学全般を学べる学習環境が用意されています。また、映像身体学科専任教員には、第一線で活躍する舞台芸術家、監督、プロデューサー／ディレクターを擁しており、作品制作を行う機会が随時提供されています。
実習科目や演習科目では少人数での授業を展開しています。
多くの科目で学外からゲストスピーカーを招いて最先端の研究を紹介し、多彩な授業を展開しています。
多くの科目でティーチング・アシスタント（TA）を配置し、きめ細かい指導を行なっています。
基幹的科目については教科書、参考書が図書館に配置されています。
視覚実験のための暗室機能や聴覚実験のための防音室機能を備えた15の学生実験室をはじめ、多様な実験設備を用意しています。
学生用撮影機材、編集設備、座席収納が可能なダンス・演劇用教室、4K（次世代高精細画像）映写設備を備えた映像上映用教室および映像作品・スチール写真の撮影が可能な学習環境を備えています。
アドバイザーおよびオフィスアワーが導入されており、学業や大学生活全般について相談することができます。
指導法
カリキュラムは、初歩から高度なものへと無理なく学べるよう、各段階での学習の前提となる知識、技術の教育が合理的に学年配当されています。
実習系科目によっては、すべての課題にレポート提出を義務づけ、作文技術まで個別に指導するものもあるなど、丹念な教育が行なわれています。
多くの演習科目ではプレゼンテーション技術についても指導を行います。また大学院生の研究に触れる機会が頻繁にあり、先端的研究の実際について身近で学ぶことができます。
多くの授業で視聴覚教材を活用しています。
企業や研究所の見学をおこなっている科目があります。
フィールドスタディをはじめとして、実践的体験を内容に組み込んだ授業が数多く展開されています。
入学者に求める知識・技能・態度・体験

本学部の教育目的に賛同し、以下のような知識・技能・態度・体験を有する学生を求めています。

知識
高等学校を卒業するのに必要な単位を修得済みか、修得する見込みであることが必要です。

技能
入学のために特別な技能は必要ありません。しかし、本学部の多くの授業ではコンピュータを使用することになるので、コンピュータの基本的な操作は習得しておいた方がよいでしょう。

態度
「心」「身体」「映像」に関する学問や実践に強い関心を持ち、専門的に探求する志を有していることが必要です。

体験
入学のために特別な体験は必要ありません。「心」や「身体」、あるいは「映像」の不思議さに興味を引かれ、その不思議さを掘り下げて考えてみたり、あるいは自ら色々な方法で調べたり実践を通して考えたりした経験などがあれば望ましいと言えるでしょう。

入学前学習

指定校推薦と関係校推薦による入学者には、学部専任教員が作成した、入学後の学習に役立つと思われる推薦図書のリストを送付し、入学前の学習を促しています。また、関係校推薦、指定校推薦、アスリート選抜入試、自由選抜入試による入学者にはREO（Rikkyo English Online）を使った英語の自主学習の機会を提供しています。

株式会社JSコーポレーション 代表取締役社長 米田英一