キミにぴったりの大学・短期大学をみつけよう！
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| 分離分割方式の国公立大学入試で、2校以上受験する場合、第1志望の大学は、前期日程で出願することが一般的な併願作戦とされている。 |
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| 後期は志願倍率と実質倍率が大きく異なる |
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| 各国公立大学は、毎年7月末日までに募集定員や入試科目・配点などの入試概要を盛り込んだ「入学者選抜要項」を発表する。ただし、入試科目が大きく変わったり、受験生の負担増になるような変更がある場合は、入試の2年くらい前までに発表する大学が多い。また、試験場や試験時間、受験上の注意事項などの細かいことは、出願書類が入った「学生募集要項」で発表する大学が多い。 一般入試の募集要項は11月上旬頃から12月15日までの間に各大学で配布される。大学が指定する通りに請求すれば、要項は無料（郵送料実費負担）で送ってもらえる。 国公立大学2次試験の入試方式は、平成11年度から分離分割方式に統一されている。分離分割方式とは、同一大学・学部（学科）が前期日程と後期日程に募集定員を振り分け、試験を2回行うシステムである。またこの両日程以外に、一部公立大学が導入している中期日程がある。また、平成18年度入試からは、面接などによるAO入試や推薦入試である程度の学生を募集すれば、2次試験の前期日程、後期日程のうちどちらかに一本化することができるようになった。このため、後期日程を廃止して、前期日程のみで募集を行うなど、試験が1回になる大学・学部も出てきている。 2次試験では、この3つの入試日程を組み合わせて、次の4通りの出願ができる。 （1）前期日程＋後期日程 （2）前期日程＋中期日程 （3）前期日程＋中期日程＋後期日程 （4）中期日程＋後期日程 受験生は前期・後期で違う大学・学部（学科）に出願することもできるし、ともに同じ大学・学部（学科）に出願することも可能である。どうしても行きたい大学・学部（学科）があれば、2回の受験チャンスが確保されているということだ。また、上記（3）のように、前期・中期・後期と国公立大学で最多3回受験することも可能である。 同じ大学・学部（学科）でも前期と後期では入試に課される科目も異なることが多く、各校それぞれの試験の傾向と自分の得意・不得意科目によって併願校を組み合わせていくことがポイントとなる。 上記（1）〜（3）の場合、前期日程に合格して入学手続きをした受験生は中期日程と後期日程に合格する権利を失うので、前期日程は第１志望の大学に出願することが一般的な併願方法とされている。しかし、最多3回という受験チャンスを活用しない手はないので、国公立大学志望者は、中期日程、後期日程も出願しておくほうがいいだろう。 後期日程に第１志望の学校を受験する場合でもあきらめることはない。後期日程試験日（3月12日以降）は、前期日程試験の合格発表（3月10日まで）がすんだあとに設定されているから、前期日程（多くの受験生は第１志望校を受験する）の合格者のほとんどは、後期日程を欠席する。そのため、試験会場は空席が目立つというのが例年の光景である。 つまり後期日程は、志願倍率（志願者数÷募集人員で算出）は相当高いものになるが、実質倍率（受験者数÷合格者数で算出）は、ガクンと下がることが多いのだ。 だから、後期日程の志願倍率の高さに臆する必要などない。後期日程の見かけ上の志願倍率に惑わされず、最後まであきらめず、自信をもって試験に臨むことが重要である。 |
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| 医学部などで採用される２段階選抜 |
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| 難関大学や医学部などが採用しているのが2段階選抜といわれるものである。これは限られた期間内に採点をスムーズに行うため、センター試験の成績によってあらかじめ決められた倍率まで、2次試験受験者数を絞り込むやり方である。 出願した大学・学部の中で、成績が指定倍率の順位内に入っていないと、2次試験が受けられないため「門前払い」とも呼ばれている。受験生がいくら2次科目に自信をもっていたとしても、また、出願した大学が2次配点ウエイトの重い大学であったとしても、センター試験の得点が伸びず、指定倍率の順位内に入っていなければ2次試験を受験する資格がないということになる。また、倍率ではなく、センター試験の成績が600点（900点満点）以上というように、2次試験の受験者を絞り込むやり方を実施している大学もある。 自己採点を正確に行って、自分のセンター試験の得点をきちんと把握しておけば、2次試験に進めるはずだ。出願期間中に志願状況が公表されるので、最終的に出願校を決める際の参考にしよう。 |
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| ※この記事は2009年3月に改訂したものです。 |
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