推薦入試による合格者は、私立大学・短期大学ともに年々増加の傾向にある。 ここでは、その種類や方法、特色を理解して、早めの対策に役立てよう。

大学・短期大学と推薦入試の関係は？

ほとんどの私立大学や短期大学が推薦入試を実施

推薦入試制度を利用して入試を行う、いわゆる推薦入試を実施する私立大学や短期大学は年々増加を続け、今やほとんどの私立大学や短期大学が推薦入試を実施している。推薦入試は特別な入試ではなく、一般入試と並ぶ受験方法のひとつといえる。 　特に私立短期大学では、推薦入試で募集する定員を増やし、推薦入試による合格者数が一般入試の合格者数を上回るところもあるほどだ。短期大学入試では、推薦入試のウエートが大きいといえるだろう。志望校絶対合格を目標とするなら、推薦入試を利用することも考えて、推薦入試の特色をいち早く知って対策を立てることが必要だ。

出願の際に、学校長の推薦(推薦書)が必要

推薦入試制度の「推薦」とはどのような意味か説明しよう。一般入試では、志願者が出願書類を提出すれば受験できるが、推薦入試の出願はそう簡単にはいかない。推薦入試の出願には、学校長、すなわち高校の校長先生からの推薦書が必要なのである。 　出願しようとする大学や短期大学に対して「この生徒はあなたの学校の学生としてふさわしいと思います。ぜひ入学させてあげてください」と推薦してもらい受験するのだ。よって、校長先生から推薦してもらえるかどうかが大きなポイントとなる。

「指定校制推薦入試」と「公募制推薦入試」に大別される

推薦入試には、大きく分けて「指定校制推薦入試」と「公募制推薦入試」とがある。 　指定校制とは、大学や短期大学がそれぞれ独自の基準で高校を指定し、その高校の生徒だけ推薦入試の出願を認める、というものである。そのため、指定された高校の生徒でないと出願できない。 　公募制とは、大学や短期大学が指定校制のように出願できる高校を指定しないで、広く志願者を募集するものである。大学や短期大学が設けた出願資格（条件）をクリアさえしていれば、どこの高校に在学していても出願できる。公募制の場合は、現役生対象のところが多いが、既卒者等でも出願可能なところがある。公募制はほとんどの大学や短期大学で実施されており、公募制と指定校制を併用しているところも多い。

一般推薦入試と特別推薦入試

公募制推薦入試には、一般推薦入試と特別推薦入試とがある。一般推薦入試が、調査書の評定平均値などの条件を満たした人を対象としているのに対して、特別推薦入試はスポーツや文化面などの課外活動や英検等の資格取得などの分野で特に優れている人を対象にしている。

増えてきた自己推薦入試

これまで紹介してきた推薦入試制度では、在学（出身）学校長の推薦書が必要だった。これに対して、学校長の推薦書が必ずしも必要ではなく、志願者本人が、自分の能力・活動などを積極的にアピールする自己推薦書を書いて提出する、自己推薦入試制度利用の大学や短期大学も最近増加している。

複数回の受験や併願が可能な場合も

推薦入試には、合格すれば必ず入学することを前提とした「専願」と、他校の推薦入試にも出願・受験してよい「併願」とがある。 　指定校制推薦入試は基本的に専願だが、公募制推薦入試の中には、併願を認めているところもあり、専願か併願かを選択できる場合もある。また、同一学部・学科などで複数回の推薦入試を行っているところもある。日程によって試験科目が異なっていたり、得意なパターンで受験できたりと、さまざまな方法でチャレンジできる場合もある。同じ試験科目で試験日を数日設け、併願を可能にしているところもある。 　一般入試同様、推薦入試でもこれらを組み合わせることによって、志望校合格の可能性はますます高まるといえるだろう。

＜推薦試験＞

一般推薦入試の出願資格は、調査書内容で基準がある

公募制の推薦入試では、大学や短期大学ごとに出願できる資格や条件が定められている。これを出願資格、または出願条件という。一般推薦入試の場合、出願資格として基準になるものは調査書の内容で、成績概評の評価（Ａ段階やＢ段階など）や全体の評定平均値（3.0や3.5など）が大学・短期大学から指定される。 　全体の評定平均値とは、高校３年間（厳密には高３の１学期まで）の全教科・科目の５段階評価の平均値をいう。成績概評は、これをＡ〜Ｅの５段階で表示したものだ。大学では成績概評がＢ段階、全体の評定平均値3.0〜3.5以上のところが多い。短期大学では、具体的な成績の基準を設けないところもあり、単に「成績が優秀な者」や「学校長の推薦を受けた者」と指定するところもある。最近は、特定の教科の評定平均値がよければ出願できるという特定教科推薦入試も見受けられる。

選考方法は6パターンが中心

選考方法としては、下に示した６つのパターンがよく見受けられる。最も多く見受けられる選考方法は、パターン３の「調査書＋小論文（作文）＋面接」だ。ただ、最近では短期大学で学力試験を課すところも少なくなり、課す場合でもほとんどが１科目だ。調査書は点数化されることもあるが、「重視する」、「段階評価する」、「参考程度」などと大学や短期大学によってその評価基準はさまざまだ。評定平均値や成績概評のほか、出欠状況や活動実績、資格取得なども評価の対象となる。

特別な活動体験や優れた技能、資格などを 持っている人が対象の「特別推薦入試」

特別推薦入試は、文字どおり特別な活動体験や優れた技能、資格などをもった受験生を高校側から推薦してもらおうという推薦入試である。下に記したような優れた活動体験、技能、資格などを何かひとつ持っていることを出願条件としている場合が多い。中にはそれらのうちの１項目を取り上げて、79ページの図にあげたような名称（ほかに社会福祉ボランティア活動推薦入試、地域推薦入試などもある）で募集している場合がある。スポーツや文化活動では、都道府県単位の競技会やコンクールなどで好成績を収めることが条件になっている場合が多い。語学関係の出願条件としては、英検の場合、大学では準１級以上か２級以上、短期大学では準２級以上が多いようだ。

●調査書の成績向上を 　推薦入試の際に最も重視されるのは学業成績だ。まず、学業成績が良くないと、学校長の推薦がもらえない。出願資格にも成績概評や全体の評定平均値に基準がある場合が多い。校内テスト対策に十分時間をかけて成績をアップさせよう。調査書の成績がアップすれば、合格は確実になるし、評定平均値の基準が一段上の大学や短期大学に出願できるようになる。 ●基礎学力を強化する 　学科試験があるところを受験する場合は、教科書の基本事項をしっかりと押さえておくことがポイントだ。推薦入試の学科試験は基礎レベルが基本だから基礎学力を強化したい。それが即、校内テスト対策につながる。 ●実績・特技を持つ 　特別推薦入試志望者は当然のことだが、一般推薦入試でも校内活動やスポーツ・文化活動などで、実績や特技をもっていると有利になる。

※この記事は2009年3月に改訂したものです。