高校1年生の保護者様向け
早めにパンフレットを取り寄せて、オープンキャンパスで足利大学の雰囲気を感じてください
希望の進路を実現するには、早めのスタートがポイントです。足利大学のオープンキャンパスでは、分野別説明会、入試相談コーナー、研究室公開、保護者の方対象説明会などイベントが盛りだくさん。「足利大学ってどんな大学?」「どんなことを学べるの?」などの疑問や不安を解決し、パンフレットやウェブだけではわからない、雰囲気を実感できます!ぜひお子さまとご一緒にお越しください。
※東武足利市駅・JR山前駅より無料スクールバスを運行しています。
※東武足利市駅・JR山前駅より無料スクールバスを運行しています。
工学部・看護学部を卒業した後の進路まで見据えましょう
大学選びでは、学ぶ内容とともに卒業後の進路も大切です。2025年度の工学部就職率は98.5%、看護学部は100%で、看護師国家試験合格率は94.6%でした。高校1年生のうちから、どのような仕事や資格につながる学びなのかを親子で確認しておくと、今後の進路選択がしやすくなります。
工学部には「学習支援室」があり、入学後のサポートも万全です
工学部には、数学・物理・化学・英語などを基礎から復習できる「学習支援室」があり、マンツーマンでの補習指導も行われています。また、学生生活に関する悩みなどを相談できる窓口も設けられています。大学生活を安心して送るための支援体制も、大学選びのポイントとして確認しておきましょう。
高校2年生の保護者様向け
オープンキャンパスで選抜方法をチェックしましょう
進路について意識が高まる時期です。一度オープンキャンパスに参加された方も、もう一度オープンキャンパスに参加することをお勧めします。興味のある学科の模擬授業に参加して、より深い学びに触れたり、総合型選抜についての最新情報を収集して受験に備えたり、個別相談で疑問や悩みを解決することができます。ぜひお子さまとご一緒にお越しください。
※東武足利市駅・JR山前駅より 無料スクールバスを運行しています。
※東武足利市駅・JR山前駅より 無料スクールバスを運行しています。
足利大の入試方式をしっかり理解し、必要な準備を始めましょう
足利大学では、総合型選抜、学校推薦型選抜、一般選抜、大学入学共通テスト利用選抜など複数の入試方式があります。選考方法や必要な科目は学部・方式によって異なるため、高校2年生の段階から確認しておくことが大切です。お子さまの得意科目や高校生活での取り組みに合う方式を考えていきましょう。
足利大では就職支援にも力を入れています。詳しくご確認ください
合格だけをゴールにせず、入学後のキャリア支援にも目を向けてみましょう。工学部では低学年からキャリア教育を行い、教員とキャリアセンターが連携して就職活動を支援しています。看護学部の2025年度就職率も100%。4年間の学びが将来にどうつながるかを確認することも、保護者の大切な役割です。
高校3年生の保護者様向け
オープンキャンパスで出願前の最終チェックをしましょう
「志望理由書って何を書けばいい?」「面接はどんなことを聞かれるの?」そんな疑問にお答えする面接・志望理由書対策講座を開催。総合型選抜、学校推薦型選抜、留学生選抜を志望するお子さまはぜひご参加ください。また、学校推薦型選抜で特待生入試を受験する方には学業特待生入試対策講座を開催。万全の体制で入試に臨むことができます。個別相談にも対応いたしますので、ぜひお子さまとご一緒にお越しください。
※東武足利市駅・JR山前駅より 無料スクールバスを運行しています。
※東武足利市駅・JR山前駅より 無料スクールバスを運行しています。
授業料が最大94万円免除される特待生入試制度にチャレンジしましょう
足利大学では、学業優秀な学生を経済面からバックアップし、安心して学業に専念できる環境を整えるために、学業特待生入試を実施しています。対象入試を受験した方のなかから学業特待生として採用し、所定の授業料を免除します。早めの対策をして、ぜひチャレンジしてください。
・工学部:特待生A 授業料2年間 毎年74万円免除/特待生B 授業料2年間 毎年32万円免除
・看護学部:特待生A 授業料2年間 毎年94万円免除/特待生B 授業料2年間 毎年52万円免除
※資格を見直すことで最長4年間、免除となります。
・工学部:特待生A 授業料2年間 毎年74万円免除/特待生B 授業料2年間 毎年32万円免除
・看護学部:特待生A 授業料2年間 毎年94万円免除/特待生B 授業料2年間 毎年52万円免除
※資格を見直すことで最長4年間、免除となります。
足利大学独自の奨学金制度や公的な奨学金制度もチェックしましょう
本学独自の奨学金として、「兄弟姉妹奨学金」「本学卒業生のお子様の入学金支援」「学校法人足利大学 和田奨学金」を設けています。また、高等教育の修学支援新制度を利用することもできます。そのほかにも日本学生支援機構の奨学金や、地方自治体の奨学金なども利用できます。


