外国語学部

言語を身につけ、文化を知ると、可能性が広がる。
教員は各分野の専門家、だから深まる異文化理解。

外国語学部の特長

学べる内容

■外国語専攻の各学科
言語技能の修得と言語圏の文化・社会の知識理解、授業内のプレゼンテーションやディスカッションで身に付けた技能と知識を応用し、学びを深めます。
教員1人あたりの学生数が19.7人だから実現できるレベル別少人数クラスで、着実に語学を修得します。

■日本語学科
日本文化・日本文学・日本語学・日本語教育から日本語の魅力を体系的に学びます。日本語を「外国語」として客観的に見る力を養い、外国人が理解しやすい日本語運用能力と日本文化の発信力を身に付けます。

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独自の教育体制

■少人数クラスで濃厚な専攻言語技能の修得の期間
「聞く、話す、読む、書く」の4技能に発音・文法・語彙を加え、確実な専攻言語技能の修得を目指します。必修科目は、1クラス15～20人に対して教員が1名。先生やクラスメイトとの距離も近く、アットホームな環境で学修することが可能です。

■専攻言語圏の文化・風習・社会を「面白く」学ぶ
専攻言語を話す人々はどのような国民性を持っているのでしょうか。背景となる独自の文化・伝統・習慣・歴史などを知ることは、異文化間の理解を深め、異文化摩擦を解消するために欠かせません。日本との交流の歴史もふまえ、一人ひとりが友好の架け橋を担える人材になります。

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留学制度

■京都から世界へ。多彩な留学プログラム。
欧米やアジア、オセアニア、中南米など41カ国・地域177大学（2024年4月現在）と協定を締結し、多彩な留学プログラムを用意しています。1学期（約半年）間・2学期（約1年）間の長期留学や、長期休暇を利用した短期留学まで、ニーズに合わせた留学ができます。長期留学には、(1)留学先大学の授業料免除(2)返還不要の奨学金などの制度も充実しています。

■世界が京都に。10人に1人は留学生。
39カ国・地域から441名もの留学生が集まり、学生の10人に1人は留学生（2023年5月1日時点）。交流の機会も豊富で、「外国語自律学習支援室NINJA」でのトークセッション、留学生の学生生活サポート、ランチタイムや季節ごとのイベントなど、気軽に国際交流を体験できます。

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施設・設備

■学びと出会いの場－外国語自律学習支援室NINJAとランゲージセンター
外国語の自律学習者を支援する「NINJA」では、留学生とのカジュアルなトークセッションや、日本人学生によるピア・チューター制度など、外国語によるコミュニケーション能力を楽しみながら身に付けるための支援を行っています。ランゲージセンターでは「NINJA」の運営と七夕やハロウィーンなどの季節のイベント、英語の語学力を高めるためのスキルアップセミナーや語学検定試験対策講座など、一人ひとりの学習をサポートしています。

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外国語学部の概要

• 定員720名
• 昼夜昼
• 募集共学
• 学費149万円  [初年度納入金※入学金、代理徴収金等を含む]

※2026年4月入学者対象のものです。

外国語学部の学科・コース・専攻

• 英米語学科
• スペイン語学科
• フランス語学科
• ドイツ語学科
• ブラジルポルトガル語学科
• 中国語学科
• 日本語学科
• イタリア語学科
• ロシア語学科

学べる学問

• ・外国文学
• ・外国語学
• ・国際関係学
• ・教員養成

目指せる職業

• ・外資系企業スタッフ
• ・外国語講師
• ・国際ボランティア
• ・コンシェルジュ
• ・キャビンアテンダント
• ・空港地上係員（グランドスタッフ）
• ・図書館司書
• ・小学校教諭
• ・中学校教諭
• ・高等学校教諭

資格

【外国語学部】
高等学校教諭１種免許状（専攻する学科の外国語または英語。日本語学科は国語）、中学校教諭１種免許状（英語、国語）、司書〈国〉、司書教諭〈国〉、学芸員〈国〉。また、佛教大学との連携で小学校教諭（１種）免許状（別途費用が必要）、登録日本語教員〈国〉（※申請中）、「ISO13611：2014通訳－コミュニティ通訳のためのガイドライン」認証書も目指せます。

就職について

外国語学部　就職率97.9％（2023年度卒業生実績）

■主な就職先（2023年度卒業生実績）
積水ハウス、イオンモール、サントリーホールディングス、山崎製パン、ユニ・チャームプロダクツ、P＆Gプレステージ、京都中央信用金庫、ナイキジャパン、ヨコハマタイヤジャパン、NITORI（CHINA）HOLDING、ルイ・ヴィトンジャパン、Hilton Worldwide International Japan、フォーシーズンズホテル京都、ザ・リッツ・カールトン大阪、星野リゾート、カタール航空、日本航空、近鉄エクスプレス、シャープ、SUBARU、サマンサタバサジャパンリミテッド、翻訳センター、各都道府県教育委員会、各都道府県警察本部　など