経営学部

現実の社会に即した経営学を学び「ビジネス人基礎力」を身につける

  • ※2018年4月入学者対象のものです。
経営学部
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経営学部の特長
目標資格

■資格取得支援
資格取得講座を、学内で開講しています。
授業の空き時間や授業後にそのまま受講できることと、受講料が1/3程度で済むことなど、学内開講ならではのメリットがあります。

■取得可能な免許・資格
●教員免許状(一種)
高等学校:地理歴史/公民/情報/商業
中学校:社会
※本学が設置している教職課程は、教育職員免許法に併う再課程認定申請中です。文部科学省の審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。

■目指せる主な資格
学校図書館司書教諭/公認会計士/税理士/中小企業診断士/リテールマーケティング(販売士)/日商簿記検定/ITコーディネータ/ITパスポート試験

教育理念

経営学は、組織の行動を総合的に説明する学問です。組織を構成する経営資源は、ヒト・モノ・カネ・情報とに大別されますが、現代は製造業(モノ)を中心とする工業化社会からヒトがもたらす知恵やアイデアが中心となる知識基盤社会へ移行しつつあります。さらに、最もグローバル化(国境を越えた移動)しにくいと思われていたヒト(人材)のグローバル化が動き出してきています。このような社会・経済環境の中で、経営学部では企業の経済的機能のみならず社会的使命を理解し、国際社会の中で豊かな適応力と創造性に満ちた人材を養成します。

学べる内容

■一人ひとりに目の行き届く少人数教育を徹底
「ビジネス人基礎力」の育成を目指し、1年次から少人数教育の授業を多く導入します。クラス全体に目の行き届く授業により、教育の徹底化を図るとともに、教員との密接な関係のなかで交わされる対話や学生同士の学び合いのなかで、より豊かな人間力を醸成します。

■カリキュラム全体にキャリア教育の狙いを込めて指導する
特別なキャリアガイダンスの科目を設定していません。それは、カリキュラム全体にキャリア教育の狙いを込めて、科目を設定しているからです。同時に全ての教員がキャリアについての相談役として学生に接します。

■1年次から始まるゼミナールで能力を引き出す
少人数の演習形式で行われる科目を重視して1年次から4年次までゼミナールを開設しています。1年次における導入教育を重視して開講される「フレッシュマンゼミナール」や「ゼミナール入門」では、コミュニケーションやプレゼンテーション、自ら問題を発見し解決するといった能力が鍛えられます。また、特に3年次での「専門ゼミナール」を重視して週2時限設置しています。

■授業内容と各種検定試験合格を結びつける
「簿記原理I・II(必修)」、「簿記演習I・II」の授業内容を活かして「日本商工会議所簿記検定」の受験にも対応できる指導をして2年次までに検定試験の合格を目指します。また、「経営学総論I・II(必修)」を経営学検定試験に準拠した教育内容を専任教員によるオムニバス方式で授業を行います。こうした取り組みの実践は、学生の学習到達目標の明確化と習熟度アップにつながるだけでなく、授業の質的向上を大いに促します。

■経営研究所の研究成果を授業にフィードバック
経営学部に設置されている「経営研究所」において、日本の優良中堅・中小企業の実例分析を行っています。これまで大企業に偏ってきた経営の実例を、日本の企業の大半を占める中堅・中小企業に特化して収集することは他大学に先駆けた研究といえます。研究の成果は「優良中堅・中小企業研究A・B」などの科目にフィードバックし、学生に有意義な情報を提供します。

■「英語」と「中国語」の二カ国語に重点
企業の大小を問わず、ビジネスシーンにおいて英語の活用が求められる機会は飛躍的に増えています。経営学部では外国語の必須科目として「英語」に重点を置くほか、専門科目として「ビジネス英語」を設置しています。また、英語に次いでビジネスで必要性が高まっている「中国語」を開講し、二カ国語のマスターを可能にします。

卒業後の進路

■卒業後の進路

経営者(会社の経営、ベンチャー企業の起業など)
多国籍企業・海外進出企業(商社、外資系企業、海外現地法人など)
経営アナリスト・経営コンサルタント
教員(中学校・高校教員)
研究者(研究所研究員、大学院進学)
公認会計士
税理士
国税専門官
経理責任者
一般企業
公務員(各都道府県、市区町村、警察官、消防官)

 

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所在地

●世田谷キャンパス

〒154-8515 東京都世田谷区世田谷4-28-1

TEL.03-5481-3211  (入試部)  FAX.03-5481-3210 

ホームページ http://www.kokushikan.ac.jp
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