北星学園大学経済学科の詳細情報

経済学部経済学科

経済・社会への確かな見識とグローバルな感覚を養い、社会の変化に対応して活躍できるジェネラリストを育てます

経済学科の特長

学部・学科・コースについて

■多角的に経済を学べる3コース制

◯応用経済コース：金融・環境・農業・医療など現代の様々な経済問題を理論的・実践的に鋭く分析します。
◯社会経済コース：社会・歴史・思想・文化について経済の視点を導きの意図として構造的に深く探究する科目を配置しています。
◯グローバル社会コース：広く世界に目を向けて国際社会の一主体としてのグローバルな視座を開いていく科目を配置しています。

カリキュラム

■学科の特色

＜特色１＞体系的かつ幅広いカリキュラム構成
体系的に順序立て、興味関心に応じて経済学的思考を身につけていくために、「応用経済コース」と「社会経済コース」の2つのコースを用意し、それぞれの入り口となる「入門科目」を配置しています。2つのコースを柔軟に組み合わせることで、多面的に経済にアプローチでき、無理なく学ぶことができます。

＜特色２＞活かせる国際性持つグローバル人材を育てる「グローバル社会コース」
グローバル社会・国際関係について体系的に学ぶ「グローバル社会コース」は、真のグローバル人材の輩出を目指しており、経済系コースと組み合わせて、「活かせる国際性」を深めることができます。国際経済学、グローバル社会論、現代ヨーロッパ論などの多様な科目が用意されています。

＜特色３＞全国から注目される「新聞活用プログラム」
「新聞活用プログラム」では、1年次全員に通年で毎朝新聞を届け、その閲読を前提に授業を行います。基礎学力養成の意欲的な取り組みとして全国的に注目されています。質の良い確かな情報に接し、経済をはじめ広く深く国内外の情勢を見渡していくうえで、新聞に親しむことは極めて効果的です。新聞閲読経験を通して、学科全員がレベルアップし、授業での議論の質が向上、学生間の会話内容にも良い変化が生まれます。

＜特色４＞より深く学ぶ「ゼミ（演習）」
2～4年次までの3年間、少人数で開講されるゼミ（演習）が必修となります。ゼミでは、様々な分野の専門知識を掘り下げ、より深く学ぶことができます。また、ゼミにおける少人数教育は読解・プレゼンテーション・議論の力を養う機会ともなっています。

＜特色５＞幅広い知的関心に応える学科の「総合科目」
歴史、地理、哲学・思想、会計、政治、法学といった人文・社会の多様な分野の科目が「総合科目」に用意されており、「社会経済コース」や「グローバル社会コース」での学びと関連しています。また、経済学科は、中学社会、高校地歴、高校公民のすべての教員免許の取得に対応しています。

留学制度

■10の国・地域、21大学との協定校ネットワーク

北海道内の私立大学の国際教育における先駆者として、全学科の学生に開かれた大学の派遣留学（交換留学制度）は、イギリス・スペイン・スイス・韓国・カナダ・アメリカなどの10の国・地域、21大学と協定を結んでいます。2024年には派遣受入数が累計2,129名を数えるまでになりました。条件が整えば、1年間留学しても4年間で卒業することが可能で、留学及び帰国後の費用を補助する制度もあります。また外国語科目などで、数日から数週間、海外へ渡航して学ぶことができる科目が多数あります。派遣留学を利用しなくても、特定の科目を履修することで、海外で学修することが可能です。

就職状況

■高い就職率を誇り、各業界からも高評価を得ています

◯就職率
96.7％（2024年3月卒業生実績／2024年5月1日現在）

◯主な就職先（2024年3月卒業生実績）
●株式会社北洋銀行 ●株式会社北海道銀行 ●北海道労働金庫 ●北海道信用保証協会 ●株式会社ゆうちょ銀行 ●三井住友信託銀行株式会社 ●ホクレン農業協同組合連合会 ●北海道漁業協同組合連合会 ●アイリスオーヤマ株式会社 ●タカラスタンダード株式会社 ●リコージャパン株式会社 ●コクヨ北海道販売株式会社 ●株式会社ニトリ ●イオン北海道株式会社 ●山崎製パン株式会社 ●北海道コカ・コーラボトリング株式会社 ●株式会社マイナビ ●株式会社リクルート ●株式会社JTB ●北海道旅客鉄道株式会社 ●西日本旅客鉄道株式会社 ●北海道中小企業団体中央会 ●国税専門官 ●北海道農政事務所 ●北海道労働局 ●北海道厚生局 ●札幌市職員（行政・学校事務・消防吏員） ●北海道職員（一般行政・他） ●北海道内各市町村職員　ほか　※順不同

その他の特色

■専門課程に加え、さらなる学びへの意欲で知識の幅を広げることができます

副専攻制度とは自身の所属する学部学科の専門教育課程以外の特定分野について、学びの幅を広げることができるよう、10のテーマから1つ以上の副専攻を履修することができる制度です。副専攻課程の履修を修了した者には、副専攻認定証書が授与されます。