北星学園大学心理学科の詳細情報

社会福祉学部心理学科

個人の心理から集団の心理まで心に関する理論と実践を幅広く学び、総合的・現実的な判断能力を養います

心理学科の特長

学部・学科・コースについて

■興味・関心に合わせて選べる2つのコース

◯心理科学コース：科学的な基礎心理学を主体的に学べるよう、認知心理学や社会心理学などに関する科目、心理学研究法や心理統計法、多変量解析法などの研究技法に関する科目を配置しています。
◯心理臨床コース：対人援助実践のため心理学的知識や技能を学べるよう、臨床心理学や心理学的支援法などの科目と心理実習やソーシャルスキル実習などの臨床場面での実践に関する科目を配置しています。

カリキュラム

■学科の特色

＜特色１＞基礎から臨床まで学べる総合心理学科
人間行動の科学としての心理学および臨床場面での応用的実践としての心理学という、心理学を構成する両論について総合的、かつ系統的に学ぶことができます。認知、神経、感情、社会、発達、教育、臨床、健康、福祉など幅広い心理学を学べるカリキュラム構成です。

＜特色２＞実践的に科学的研究法、分析方法、心理査定法を学ぶ
様々なテストを実施してパーソナリティや知能を測定したり、あるいはコミュニケーション行動や知覚・認知の測定を行います。得られたデータは、仮説・理論を検証するためにデータ分析と評価を行い、科学的なレポートを作成します。実験者と被験者、または心理テストの検査者と被験者の両方の立場を経験することによって、人の心理に関する多角的な視点が身につきます。

＜特色３＞心理学を学びながら教員免許を取得可能
教育心理学、特別支援教育総論、障害児教育論など、心理学を幅広く学びながら、教員に必要な知識や技術を身につけることができます。小・中・高、特別支援学校の教員免許が取得可能です。

＜特色４＞興味・関心に合わせて選べる2つのコース
実証科学としての心理学、および臨床場面での応用的実践としての心理学という、心理学を構成する両論について総合的、かつ系統的に学ぶことができます。認知、神経、感情、社会、発達、教育、臨床、健康、福祉など幅広い心理学を学べるようカリキュラムを構成しています。興味、関心に応じて「心理科学コース」または「心理臨床コース」を選択して専門的な学びを深めます。

＜特色５＞国家資格「公認心理師」の受験資格に対応したカリキュラム
公認心理師とは、保健医療、福祉、教育などの分野において、心理学に関する専門知識および技術をもって心理に関する支援を必要とする人々の援助にあたる国家資格です。心理学科では、公認心理師の受験資格に対応したカリキュラムを配置しています。

留学制度

■10の国・地域、21大学との協定校ネットワーク

北海道内の私立大学の国際教育における先駆者として、全学科の学生に開かれた大学の派遣留学（交換留学制度）は、イギリス・スペイン・スイス・韓国・カナダ・アメリカなどの10の国・地域、21大学と協定を結んでいます。2024年には派遣受入数が累計2,129名を数えるまでになりました。条件が整えば、1年間留学しても4年間で卒業することが可能で、留学及び帰国後の費用を補助する制度もあります。また外国語科目などで、数日から数週間、海外へ渡航して学ぶことができる科目が多数あります。派遣留学を利用しなくても、特定の科目を履修することで、海外で学修することが可能です。

就職状況

■高い就職率を誇り、各業界からも高評価を得ています

◯就職率（2024年3月卒業生実績／2024年5月1日現在）
福祉心理学科：92.2％

◯主な就職先（2024年3月卒業生実績）
●NTT東日本札幌病院 ●公益社団法人北海道勤労者医療協会 ●社会福祉法人北海道社会福祉事業団 ●株式会社北日本広告社 ●シャープマーケティングジャパン株式会社 ●コクヨ北海道販売株式会社 ●リコージャパン株式会社 ●ホクレン農業協同組合連合会 ●札幌市農業協同組合 ●株式会社ＮＴＴデータ北海道 ●株式会社きのとや ●株式会社ケイシイシイ ●株式会社柳月 ●コストコホールセールジャパン株式会社 ●株式会社星野リゾート ●JR北海道ホテルズ株式会社 ●大和ハウス工業株式会社 ●北海道セキスイハイム株式会社 ●株式会社一条工務店 ●株式会社北海道銀行 ●北海道信用金庫 ●公益財団法人さっぽろ青少年女性活動協会 ●北海道国民健康保険団体連合会 ●財務専門官 ●函館税関 ●札幌市職員（行政・福祉） ●北海道職員（一般行政・他） ●公立学校教員（北海道・札幌市） ●北海道内各市町村職員　ほか　※順不同

その他の特色

■学科の目的

医療、福祉、教育など様々な分野において心理の専門家として対人援助を実践する能力、特別支援学校や高校において心理学的なスキルとマインドを備えた教員として教育を実践する能力、企業や公的機関に置いて科学的な調査に基づいて分析する能力と高いコミュニケーション能力を備えた人材の養成を目的としています。