トヨタ自動車が設立。授業料は年額60万円(2025年度)。
豊田工業大学の 学部・学科・コース
「機械システム」「電子情報」「物質工学」を横断的に全て学べる
工学部(4年)
先端工学基礎学科[分野:機械システム・電子情報・物質工学]
上記は、2025年4月入学者対象のものです。
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とっておきニュース

モノづくり志向型データサイエンスAI教育プログラム
文部科学省認定制度に、本学のデータサイエンス・AI教育プログラムが「応用基礎レベルプラス」として選定。自動運転やロボット、新材料開発などの最新の研究における実応用事例の解説を通じて、データサイエンスや機械学習の基礎知識を活きた形で学びます。また、企業活動で得られたデータの解析やAI機器の制作を演習として実施し、実際の問題解決プロセスなども修得できます。
豊田工業大学の就職・資格
豊田工業大学の学費のこと
■初年度納付金(2025年度)
98.43万円
(内訳)入学金:28.2万円、授業料:60万円、教育充実・環境整備費:10万円
※その他保険料等が必要
<国公立大学並みの学費>
トヨタ自動車から大学運営費寄付金を受けており、授業料は年額60万円と学生の経済的負担を
軽減しています。
■豊田奨学基金奨学金制度
豊田奨学基金を設置し、学生が学業に専念できるよう各種経済援助制度を設けています。
【貸与奨学金制度(無利子)】
審査のうえ、月額「6万円」「4万円」「2万円」の3種類から選択した額の奨学金を貸与。
※その他の奨学金との併用も可能です。
■緊急経済支援学費免除制度
経済的な理由により修学が困難な学生に対して、授業料(半期)を免除。
(定員あり)
■その他
・入学時パソコン購入費用貸与奨学金
・協定留学生貸与奨学金
・海外英語演習特別貸与奨学金
豊田工業大学の学ぶこと
「機械システム」「電子情報」「物質工学」の3分野を横断して全て学べます。従来の縦割り教育と異なり、工学の基幹的学問を統合的に理解することで、エンジニアに求められる複眼的な発想力や問題解決力を身に付けます。専門分野を決めるのは2年次後期。入学後、実際に3分野の基礎科目を学んでから自分の専門を選ぶことができます。また各学年に豊富に設置されている実験・実習は1グループ6~8人で構成。少人数での実験・実習は講義で学んだ工学知識の体験的な理解に有効で、実践力や応用力を効果的に育みます。
豊田工業大学の特長
■全員必修のインターンシップ(学外実習)
1・3年次は必修科目のインターンシップがあります。1~1.5ヵ月にわたりトヨタ自動車、デンソー、アイシン、三菱電機、ダイキン工業など約40社の製造・研究開発現場に赴き、企業より提供されるテーマに学生一人ひとりが取り組む本格的な実習です。
■企業派遣講師による講義
産業界との太いパイプをいかした企業派遣講師による講義・実習が多数あり、「民間機の複合材主翼製造の概要とプロジェクト管理業務」や「トヨタ生産方式概論」など企業で実際に取り組まれている技術開発やモノづくりの仕組みなど、社会で役立つ知識を学びます。
■4年間続く英語学習
英語力の修得にも力を入れており、学部4年間にわたり英語を学びます。教養・理工英語に加え、英語論文の書き方やプレゼンテーション、TOEFL対策講義の履修も可能です。
また多種の費用補助制度のもと実施される海外研修も充実。学部生の11%、修士学生31%が在学中に海外研修に参加しています。(2023年度実績)
豊田工業大学の入試について
一般入試の導入により受験機会が拡大
■学校推薦型選抜「公募推薦入試」
高校3年生・既卒1年目の受験生を対象とした推薦選抜を実施します。
【試験日】2025年11月22日(土)※予定
【募集人員】12名
【試験内容】筆記試験、面接試験、書類審査
【その他】・出願資格に「英検CSEスコア(1980以上)」などあり
・募集要項は2025年6月以降に発送予定
■一般選抜「一般入試」
本学が独自に実施する入学試験で合否判定。
試験科目は「数学、物理or化学、英語」
■一般選抜「大学入学共通テスト利用型入試」
入試方式にはA方式(5教科)・B方式(3教科)があり、A方式受験者はB方式での合否判定も受けられる特色があります。
合格した際の入学手続は、入学金の振込期限(1次手続)が「国公立大学(前期日程)の合格発表日より後」に設定されており、余裕を持って入学する大学選びをできます。
※2026(令和8)年度入試では、共通テスト利用入試のA方式において「情報科目」を入試科目に設定します。
※最新の選抜方法や各種詳細は、本学HPを必ずご確認ください。
豊田工業大学のキャンパスのこと
■「実学」と「コミュニケーション」を重視した未来型理工系キャンパス
学生同士、学生と教職員の”つながり”を実現し、未来型教育と研究の拠点となるべく、世界をリードする「国際産業リーダー」育成にふさわしい教育、研究環境を形にしました。